どうも、ねこ株リーマン（@alainyd）です！
はじめに
経済指標マスター講座50を受講頂きありがとうございます😆
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米国自動車販売台数の概要
米国新車販売台数とS&P500指数
ITバブル崩壊、9.11同時多発テロを経て、何とか踏ん張っていた米国新車販売台数は2006年、2007年に2年連続前年割れとなり、翌2008年には前年比▲18％へと急失速。サブプライムローン問題を発端とするリーマンショックが2008年に起こる2年前から、先行指標である新車販売台数は買い控えという消費者心理を表していました。
2017年に米国トランプ大統領が誕生し、米中貿易戦争が開幕した2018年頃から新車販売台数は頭打ち。2019年は前年割れ、2020年も前年割れの見通しからスタートしたところにコロナショックが起こったということです。
関連産業への影響力
「国にとって良いことは、ゼネラル・モーターズにとっても良いことだ。逆も然りだ。」GM元社長チャーリー・ウィルソンの言葉です。彼がこう言ったのは1953年のことですが、状況は今もほとんど変わっていません。
自動車やトラックを作るためには、ボディに使われる鋼板、塗料、窓やライトに使われるガラス、電気配線用の銅、タイヤのゴム、プラスチック、内装用の布や革など、様々な材料が使われています。自動車産業が好調な時はその関連産業も仕事が増えるというわけです。
雇用の安定を示す
自動車やトラックは住宅の次に大きな買い物です。自動車を買うときは一般的にはローンを組みますが、この先しばらく返済を続けられる自信があることを意味します。つまり、雇用が安定しているわけです。
ポイント解説
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指標分類 |
先行指標 |
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ポイント |
中古車ではなく、新車に着目 |
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意味すること |
収入の先行きに対する不安から、自動車の買い控えが起こっている |
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ソース |
米国運輸省運輸統計局（BTS）/毎月最初の営業日に前月分データ発表 https://www.bts.gov |
先行指標
仕事の先行きに不安がある場合は、人々は自動車を買い控えます。
一方で、景気回復局面ではこの指標の動きは遅れてやってきます。明かに景気が回復したと判断できるまで、人々は大きな買い物を決断できないですからね。
ポイント
新車の製造は関連産業、つまり経済全体への影響力を持ちます。
一方で、中古車販売は購買意欲こそ反映しますが、部品や原料など周辺産業は儲からないので、中古車ではなく新車販売台数に注目すべきです。
注意点
自動車販売台数の増加＝景気回復とならないダマシが存在します。
景気後退に伴う金利低下でローンを組みやすくなり、一時的に販売台数が増えることがあります。
関連指標
さいごに
✔︎自動車販売台数は関連産業も多く、経済の見通しを表す
✔︎大きな買い物であり消費者心理を表す先行指標
✔︎2019年、2020年は2年連続前年割れ予想にコロナショックが到来し相場崩壊の引き金となった
次回、「第2回 チェーンストア売上高」をご紹介します！
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