どうも、ねこ株リーマン（@alainyd）です！
はじめに
経済指標マスター講座50を受講頂きありがとうございます😆
「第3回 消費者信頼感指数」をご覧になっていない方は下の記事をどうぞ！
中古住宅販売件数の概要
中古住宅販売件数とS&P500指数
2008年リーマンショックでは中古住宅販売件数は直近ピークと比較して30％下落しました。2019年の平均5.34百万戸（5.34M）に対して、2020年3月は5.27Mと平均並みで大きな下落は見られていません。
持ち家価格が消費を左右する
アメリカ人にとってマイホームはまさに人生の夢です。住宅販売を抜きにして米国経済を語ることはできません。住宅価格は「資産効果」があるため、経済に大きな影響を与えます。
なぜ中古住宅か？アメリカは中古販売が住宅市場の大部分を占めるからだよ！
「資産効果」とは資産価値の上昇によって消費行動が促される効果のことです。要するに、資産価値が上がると、自分が豊かになったと感じ景気の先行きに対して前向きな気持ちになります。収入は変わらないのに消費が増えるわけですね。逆もしかり。住宅価格が下がると消費者心理は節約志向になり消費が落ち込みます。
資産効果の極端な例が2000年代の住宅バブルですね。住宅価格の上昇に伴い、高値になった住宅を担保に借入を増やしてどんどん消費したのです。結果的にFRB（連邦準備制度理事会＝中央銀行に相当）の金利引き上げがきっかけとなり住宅バブルは崩壊、リーマンショックが引き起こされてしまいました。
資産効果以外にも、住宅を購入すると家具や家電などいっぺんに購入するので、住宅販売は経済全体への影響が大きいと言われています。
ポイント解説
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指標分類 |
先行指標 |
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注目ポイント |
販売件数の増加（減少）、供給月数の減少（増加） |
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意味すること |
景気が上向いている（落ち込んでいる） |
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ソース |
中古住宅販売件数（全米不動産業者協会）：https://www.nar.realtor/research-and-statistics/housing-statistics/existing-home-sales |
注目ポイント
歴史的には住宅販売は常に経済回復の鍵を握ってきました。不況になるとFRBが利下げを行う一つの理由は、住宅ローンを借りやすくなり購買意欲が高まるからです。
でも2008年の住宅バブル崩壊以降、住宅販売の経済回復に対する有効性が疑問視されるようになったね。経済回復の牽引役としては主役の座を外されたね。
景気を予言する「供給月数」に注目
住宅在庫供給月数＝在庫件数÷販売件数
景気回復を判断するには、売り出し中の住宅在庫が現在のペースで売れ続けたと仮定して「供給月数」を算出。「供給月数」が短い場合は住宅市場は上向きになっていると判断できます。
但し、直近数ヶ月は住宅在庫が歴史的低水準となっており、「供給月数」が短いからといって、住宅販売件数＝実際の需要が大きいとは言えないケースもあるため要注意です。
関連指標
さいごに
✔︎「中古住宅販売件数」は資産効果や付随効果の観点から景気を占う先行指標
✔︎ 住宅市場はFRB（連邦準備制度理事会）の金利政策に大きな影響を受ける
✔︎「供給月数」が短いと住宅市場は上向きと判断
次回、「第5回 不完全雇用」をご紹介します！
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